資料・書籍・文献 建築・土木関係の赤外線サーモグラフィによる調査・診断マニュアルや基準書など|一般社団法人 日本赤外線サーモグラフィ協会
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資料・書籍・文献

3. 建築・土木関係の赤外線サーモグラフィによる調査・診断マニュアルや基準書など

注:国内で発行されているものを全て網羅している分けではありません。
1. タイトル タイル外壁及びモルタル塗り外壁 定期的診断マニュアル(改定第3版)
編集 BELCA診断委員会仕上小委員会
発行者 公益社団法人 ロングライフビル推進協会(BELCA)
発行年月日 平成23年1月1日 第3版3刷
発行地 東京
赤外線に関する
記載
外観目視法、打診法、赤外線装置法が記載されている。
赤外線装置法:23ページ、4.3項、赤外線装置の緒元:24ページ、表4.5
建設省住宅局建築技術審査委員会が平成2年に「剥落による災害防止のためのタイル外壁、モルタル塗り外壁診断指針」( 「外壁診断指針」)を制定し、それを受けて本マニュアルが発行された。「外壁診断指針」には、赤外線装置法が明記されている。
2. タイトル 特殊建築物等定期調査業務基準(2008年改定版)
編集 財団法人 日本建築防災協会
発行者 財団法人 日本建築防災協会
発行年月日 平成20年5月20日 2008年改定版第1刷
発行地 東京
赤外線に関する
記載
赤外線調査:109ページ、3) ②項、「タイル外壁及びモルタル塗り外壁 定期的診断マニュアル」の引用
建築基準法第12条に基づく定期報告制度について、施工規則の一部改正と関係告示が平成20年4月1日に施行されたが、改正内容に対応するため、2008年改訂版として発行された。 この改訂で、「赤外線調査」が記載された。
3. タイトル 土木コンクリート構造物のはく落防止用 赤外線サーモグラフィによる変状調査マニュアル
編集 土木コンクリート構造物のはく落防止用 赤外線サーモグラフィによる変状調査マニュアル作成委員会
発行者 財団法人 土木研究センター
発行年月日 平成17年3月30日 初版
発行地 東京
概要 第1章 総則 1.1適用範囲:
本マニュアルは土木用コンクリート構造物のコンクリートのはく落等を防止するために、コンクリート表面に生じる浮き・はく離等の変状を、赤外線サーモグラフィを用いて調査、計測する場合に適用し、その合理的な測定方法、適用限界等について規定するものである。
4. タイトル 熱赤外線映像法による吹付のり面 老朽化診断マニュアル
編集 熱赤外線映像法によるのり面診断研究会
発行者 財団法人 土木研究センター
発行年月日 平成8年1月 初版
発行地 東京
概要 「まえがき」から:
当マニュアルでは、全国実態調査結果にもとづく吹付のり面の老朽化現象から、熱赤外線映像法による吹付のり面の調査原理、調査方法、熱画像の判読と結果整理、吹付のり面の老朽化総合評価、老朽化のり面の対策まで順を追ってわかりやすく解説しています。
「第1章 総則、1.3項、(1)適用」から:
本マニュアルは、上記の熱赤外線映像法を用いて、コンクリートおよびモルタル吹付のり面の老朽化診断を行う際の技術的な標準について記載するものである。
5. タイトル 日本非破壊検査協会規格(NDIS)  赤外線サーモグラフィ法による建築・土木構造物表層部の変状評価のための試験方法  NDIS3428
編集 阿部 節矢(一社)日本非破壊検査協会)
発行者 (一社)日本非破壊検査協会
発行年月日 平成21年10月30日
発行地 東京
概要 「1 適用範囲」から:
この規格は、建築・土木構造物の表層部に存在する変状を赤外線サーモグラフィ法を用いて検出するために必要な試験方法を規定する。
なお、この規格は、仕上げ材が本試験の適用の障害とならない厚さ、熱物性及び赤外線物性を有している場合に適用できる。
この規格を適用する責任は、この規格の使用者に帰する。また規格を適用した場合に生じるかもしれない安全上又は衛生上の諸問題に関しては、この規格の適用範囲外である。この規格の適用に関して、安全上又は衛生上の規定が必要な場合は、この規格の使用者の責任で、安全又は衛生に関する規格又は指針などを併用しなければならない。